【やらないと損】iDeCoの節税効果は利回り数十％に相当！ローリスク・ハイリターンの資産形成
こんにちは！なっしー（ @megane_toushi ）です。
iDeCoは自分の資産を四六時中管理できない人向けの、ゆるゆる投資手法だと決めつけて手をつけずにいました。
ところがツイッターで個人投資家の方のプロフィールやブログを見ていると、経験のある人でもiDeCoを活用している人がいることがわかり、こりゃ一度しっかり学ばなきゃということで以下の本を読みました。
結論からいうと、絶対やったほうがいいです。
わたしはだいたいの金融商品（日本株、米国株、中国株、ETF、投資信託、金）に手を出しています。
一般の人よりは、複利や配当について理解しているつもりです。
そんなわたしでも、iDeCoがめちゃくちゃお得なのがわかりました。iDeCoはやらないと損するだけです。やらない理由がないです。上級者も手を出しているはずです。
もちろん積立NISAを始めたばかりという初心者の方でも確実にやったほうがいいです。というか日本人全員やるべきです。強制でいいのでは？というくらいです。
ローリスク・ハイリターンの資産形成方法を国が作り上げたと言っても過言ではありません。
この記事では、利益はおいといて投資経験は豊富なわたくしなっしーがiDeCoの特徴とメリット・デメリットについてシンプルにわかりやすくご紹介します！
目次
高齢世代の収支はマイナス
総務省統計局の家計調査によると、２０１５年で高齢世代の収支は６.１万円/月のマイナスとなっています。
つまり貯金を取り崩している状態ですね。
仮に６５歳から８５歳まで生きたとして約１５００万円！
これ２０１５年時点の情報なので、２０１９年には老後２０００万円問題が話題になっていることを考えると収支はもっと悪くなっており、しかも受け取れる年金は減額されることはあっても増えることはないので蓄えが絶対必要だということがわかります。
個人的な話ですが、わたしと妻は二人とも個人事業主のフリーランスです。
フリーランスの場合、義務として支払う年金は国民年金のみ。サラリーマンとして厚生年金を支払ってきた期間も１５年ほどありますが、４０年サラリーマン生活をする人よりは確実に年金は減ります。
しかもベンチャー企業につとめていたため企業年金は皆無。自分でなんとかしないといけないリスクが断然高いです。
同じように、フリーランスで国民年金にしか払っていない人は、早めにiDeCoを開始されることをおすすめします！
iDeCoの特徴
投資対象を自分で選ぶことができる
よく投資をするわたしでも魅力に感じたのはこの部分です。
ファンドラップや積立型生命保険は人任せ感がありわたしには魅力を感じません。
投資信託も配当金は再投資ではなく受け取りにしています。配当金はその時調子の良い銘柄にまとめて投資するための資金にあてています。
銘柄をじっくり選ぶことができれば、そういう買い方の方がパフォーマンスが高まりますし、生活にも少し余裕が生まれるためです。
というように、銘柄を自分で選びたいという層にも対応しています。
証券会社によって金融商品がことなるようですが、最近ではそれぞれの証券会社がiDeCo対象商品を充実させており、選べる幅も広がっています。
将来の給付額は運用次第
投資対象を自分で選べるとはいえ、元本保証されていない商品を変えば将来の給付額は運用次第で変化します。
ただし、現金を銀行に預けっぱなしにしているよりは間違いなくマシです。
どうしてもリスクが気になる人向けに元本保証商品もあります。複利の力は弱まりますが、それでもやらないよりはマシです。
投資信託って潰れて紙切れになるのでは？と思ったかもしれませんが、あなたが現金を預けている銀行だって倒産するかもしれませんよ？
もはや銀行に現金を預けていること自体が将来のリスクになるくらいの考えが必要です。
堅い投資先を選べば間違いなくリターンは得られます。でないと国がiDeCoを進めるはずがありません。年金制度は厳しくなる、頼むから投資をしてくれ、というサインです。
デメリットを理解する
投資をするときはデメリットを理解しておくことも大切です。iDeCoデメリットはあります。
原則６０歳まで解約不可
税金面で優遇されるかわりに６０歳まで解約することができません。６０歳までに給付を受けられるのは高度障害を負ってしまったり、死亡した場合だけです。
そういう可能性以外では、６０歳まで手がつけられないので逆に資産は増え続ける、とも考えられます。老後直前にすっからかんということが起こりません。
損失が出る可能性がある
金融商品なので損失が出る可能性は十分あります。
６０歳になり給付を受けられるタイミングでリーマンショック、コロナショックのような暴落局面にあい、マイナスになっている可能性もあるでしょう。
もし６０歳で暴落局面であれば受け取りを少し遅らせて株価がもとに戻ってから受け取ることも可能です。iDeCoは６０歳から７０歳までの１０年間好きなタイミングで給付を受けることができます。
また、損失を回避したいなら国内株式、国内債券ではなく外国株式がオススメです。
というのも、日本は過去３０年間いっさい株価が上昇せず、まだバブルの最高値を更新できていない状況ですが、海外の特に米国はこの３０年でNYダウ指数は１２倍になっています。
このことは米国株投資をしている人には常識です。
残念ですが、少子高齢化で人口が減る日本の株価に、夢のような未来はないです。よくて現状維持です。
もしかしたらすばらしい発見やサービスの発明があり、かつてのような勢いを取り戻すかもしれません。それでもバブル期の日本を置き去りしにしたように、その後米国はもっと上をいくでしょう。
手数料・信託報酬がかかる
微々たるものですが、口座管理手数料で１６７円/月が必要になります。また、金融機関でもそれぞれ手数料がありますが、どれも少額です。
わたしが利用している楽天証券は資産が１０万円以上になると無料になります。
手数料よりも所得控除の節税効果の方が高かったり、複利で得られる利益の方が上なので気にする必要はありません。
良いサービスなのですから１６７円は安いものです！
信託報酬は金融商品によってバラバラです。利回りが大きくても信託報酬も高いと手元に回ってくるお金は少なくなります。利回りと信託報酬をしっかり見て自分の好みの銘柄を選びましょう。
メリット・大きな減税効果
やらないと損だと言えるのが減税効果です。
掛け金が課税所得控除になる
控除というのは課税対象の所得からマイナスして計算できるという意味です。
掛け金は自営業かサラリーマンか専業主婦か、分類によって異なりますが、掛け金は全額控除対象になります。
自分の課税所得と税率を比較して、いくら掛け金を払えればどれくらい所得税、住民税が減少できるか計算してみましょう。
が、計算めんどいうですよね？わたしもそうです（笑）
iDeCoは途中で支払いを停止することもできるので、数年やってみてどれくらい税金が減るか実感するのが一番だと思います。
確実に続けたほうが良いと思います。
株の売却益、配当金、分配金が非課税
通常は株の売却益、配当金、分配金などは２０％も課税されます。わたしが実践している米国株に至っては３０％です（確定申告で還付はありますが・・・）。
配当金も２０％引かれる前と後の金額を確認することができますが、見てて辛いです。なぜ２０％なのかと嘆きたくなります。
iDeCoはその２０％の課税がありません！
これはとんでもないことです。２０％も普通の投資より資産を早く増やすことができます。
まとめ
以上のように、デメリットはありつつもやらない理由はまったくないです。
最初にも書きましたがやらないと損するだけです。
でも銘柄選ぶのがめんどくさい、というそこのあなた。
投資は自己責任でお願いしますが１つわたしからおすすめするとしたら【楽天・全米株式インデックス・ファンド】です。
アメリカの株式市場に上場してる４０００銘柄で構成される指標で、NYダウやS&P 500 指数よりも銘柄が分散されています。かなり堅い銘柄です。
iDeCo以外であればわたしは買いません（笑）数年スパンの長期保有でキャピタルゲインを狙っているからです。このファンドは堅すぎるので、長期投資にも堅すぎます。超長期投資向けです。
なので、iDeCoとの相性はバツグン。しかも全米株式なので広く安定した成長が見込めます。
ぜひ、自分の将来のためiDeCoを開始してください。
多くの人が高齢者になる日本で、そのときiDeCoをやってきていたかどうかはかならず後々騒ぎになるはずです。
なぜ一部の知っていた人だけがiDeCoをやって利益を得てるんだ！と社会問題になるかもしれません。
それくらいインパクトのある仕組みです。
